- サステナビリティ
- ESGの取り組み
環境マネジメント
基本姿勢
ネットワングループは、ICTの利活用を通じ、社会課題の解決に取り組むための新たな企業理念体系を策定しました。
その中のネットワングループのValues(価値観)の一つ「Environment:私は未来を想い、未来の仕組みをつくります」を元に、地球市民の一員として、次世代に豊かな環境を引き継がせるため、地球温暖化防止、省エネルギーの追求、ペーパーレスの促進、廃棄物・CO2の削減など、日常業務を通じて環境に優しい社会づくりに貢献してまいります。
また、本業であるICTを活用し、環境ソリューションの提供、普及にも努めています。
環境方針
基本理念
私たちの全ての事業活動を通じて、最先端のIT技術を地球温暖化防止に役立て、省エネルギー・省資源対策に取組み、持続的な成長が可能な社会の実現に貢献します。
また、従業員一人一人が常に高い環境意識を持って行動し、お客様のみならず社会からも信頼される企業を目指します。
基本方針
当社では、上記の理念を具現化するために次のことを実施します。
- グリーンIT技術でCO2排出量削減
最先端のIT技術を用いたソリューション提案を通してお客様の業務効率を高め環境負荷を軽減することにより、社会全体のCO2排出量削減に貢献します。 - 省エネ・省資源活動
当社の企業活動で使用するエネルギー・紙資源の削減を推進します。 - 法規制等の遵守
当社の企業活動にかかわる環境関連の法律、規制、協定、お客様からの要望(グリーン調達)などを遵守します。 - 環境マネジメントシステムの維持・向上
当社の企業活動にかかわる環境側面を常に認識し、PDCAサイクルによる環境マネジメントシステムの継続的な改善を図ります。 - 環境教育の実施
環境方針達成のため当社に従事する全員に対し環境教育を実施し、環境に関する意識の向上を図り、環境意識の高いグリーン人材の育成に努めます。 - 環境情報の公開
本環境方針を含め、当社の環境への取組みをWEB等を通じて社外に公開し情報の発信に努めます。
2003年8月31日制定
2022年4月1日最終改訂
ネットワンシステムズ株式会社
代表取締役 社長執行役員 竹下 隆史
事業を通じて環境に貢献
私たちはネットワーク技術と製品品質の保証によって環境負荷の低減に貢献します。社内での省エネ・省資源活動に積極的に取組むのはもちろん、高度な技術人材の育成や、最先端技術の活用による環境負荷低減など、私たちの事業を通じて社会とお客さまの環境保全に継続的に取り組み、社会の持続可能な発展に貢献してまいります。
省エネ・省資源の推進
- 全ての業務パソコンを、省エネモードに設定しています。
- 夏季にはクールビズを導入しています。
- セキュアプリントシステムを導入し、無駄な印刷を抑止、省資源に努めています。
- 社員の給与明細などを電子化し、レスペーパーを推進しています。
グリーン購入・3R活動
- 事務用品の購入は全社でシステムを統一、グリーン購入を促進しています。
- 各オフィス内に「文具再利用棚」を設置。社員同士で、事務用品をリユースしています。
- シークレットボックス(機密文書処理リサイクル)を導入しています。
地球温暖化防止策
当社では、各法令に基づくCO2削減対策に積極的に取り組んでおります。
- 当社は省エネ法に定められる『特定事業者』に該当します(特定事業者番号: 0205731)。
環境マネジメントシステム
第三者評価・認証
環境マネジメントシステムの国際規格であるISO14001認証を取得しています。
事業者名 | ネットワンシステムズ株式会社 |
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認証範囲 |
本社 |
登録範囲 | ICTプラットフォーム事業 1.プロフェッショナルサービス(コンサルティング・検証) 2.設計サービス 3.構築・ファシリティサービス 4.運用サービス 5.保守サービス 6.教育サービス 7.ネットワーククラウドサービス 8.ソフトウェア開発 9.事務サービス 10.ICT機器レンタルサービス |
認証基準 登録日 有効期限 認証登録番号 認証登録機関 |
ISO 14001:2015 / JIS Q 14001:2015 2008年3月19日 2025年11月13日 EMS 533220 BSIグループジャパン株式会社(認定番号CM036) |
環境マネジメントにおけるPDCA
環境マネジメントシステムの維持向上のため、全社員が、環境目標の達成にむけた計画・実行のPDCAサイクルに取り組み、環境に配慮した業務活動を進めています。
社員教育・啓発活動
- 全従業員が毎年、環境教育をeラーニングにて受講、確認テストを実施します。
- 全従業員が「私の環境行動目標」を設定し、社内webで公開しています。
- 全事業所の電力使用量を月次で社内公開。「見える化」することで省エネ意識を高めます。