- ライター：力石 靖
- 2001年にネットワンシステムズに新卒入社。
入社時より、日本国内の無線LAN市場とともに歩む。
無線LAN製品担当、社内技術支援対応、および保守部門と渡り歩き、
プリセールスの技術支援からポストセールスまでの知識と経験を有する。
2021年現在は無線LANやクラウド技術を利用したサービスの開発、提案に従事。
目次
ネットワンシステムズ ビジネス開発本部 第２応用技術部 力石（ちからいし）です。
Net One BLOGでは初めての記事となります、よろしくお願いいたします。
このシリーズについて
このシリーズは無線LANのトラブルシューティングを考える、というテーマを取り上げます。
ネットワークインフラとして広く利活用されている無線LANですが、目に見えない電波（電磁波）を相手にすることもあり、問題が発生した際に対応に苦労することも多いかと思います。
このシリーズでは、皆さまの無線LANのトラブルシューティングにお役立ていただける考え方をお伝えできれば、と考えています。
これからお届けする予定の内容については、以下の通りです。
図１：本シリーズ全体の見通し
はじめに
無線LANのトラブル、と聞いて皆さまはどのようなイメージをされるでしょうか？
下図のような内容を想像されるのではないかと思います。
おそらくは、無線LANに接続している端末から見て何か起こったという申告から始まることが多くを占めるのではないでしょうか。
図２：無線LANのトラブルと聞いてイメージされるもの
ところがトラブル発生時においては、下図の通り「端末利用者」「システム運用者」といった複数の視点があり、それぞれの視点において見るべき観点が異なります。
図３：無線LANトラブルの視点と観点
これから、無線LAN端末利用者（以降「端末利用者」）の視点と無線LANのシステム運用者（以降「システム運用者」）の視点からそれぞれ見た、類型立ての方法をご紹介します。
端末利用者の視点でトラブルを類型立てる
この項目では端末利用者の視点で、発生しているトラブルを４つの観点をもとに類型立てます。
下図は端末利用者の視点から見た、トラブルの観点です。端末の接続状況や通信状況といった観点が含まれます。
図４：トラブルの類型立て（端末利用者の視点）
次に、どのように類型立てていくかを下図に示します。先に示した４つの観点に順序をつけ、類型立てを行います。
図５：トラブルの類型立て（端末利用者の視点）
ここまでで、端末利用者の視点で無線トラブルを類型立てました。
次の項目では、システム運用者の視点でトラブルを類型立てます。
システム運用者の視点でトラブルを類型立てる
この項目では、システム運用者の視点でトラブルを類型立てます。
ここで「アクセスポイント」と「コントローラ」という言葉が出ます。
ここで、「無線LANのシステム」の概念について2021年現在、主流となっている４つの方式を下図にまとめます。
図6：「無線LANシステム」の概念一覧
コントローラと言う、アクセスポイントを管理・制御する機能があり、「制御・管理するコントローラ」「制御・管理されるアクセスポイント」の組み合わせでひとつの「無線LANシステム」が構成されます。
「コントローラ」と「アクセスポイント」の存在を踏まえ、本項目ではシステム運用者の視点でトラブルを類型立てます。
システム運用者の視点から見たトラブルについては、下図のように、アクセスポイントやコントローラの稼働状況の確認といった、３つの観点があります。
図7：トラブル類型分け（システム運用者の視点）
次に、先に述べた３つの観点を元に、類型立てをどのような順序により行うかを下図に示します。
図８：トラブル類型分け（システム運用者の視点）
まとめ
今回は無線LANのトラブルについて、端末利用者の立場とシステム運用者の立場から、視点と観点を分けて類型分けをする考え方をまとめました。
トラブル対応が必要となった当初より、今回ご紹介した「端末利用者の視点」「システム運用者の視点」からとらえ、「それぞれの視点に合わせた複数の観点」を組み合わせて類型立てる、という流れが、本シリーズでご紹介する「無線LANのトラブルシューティング」に重要であると考えます。
ここで、最初に出したそれぞれのトラブルの観点と視点をまとめた図を改めてご覧ください。
これまでの説明が図のどこに当たるのか、がより鮮明になったのではないかと思います。
図９：トラブルの視点と観点（図３の再掲）
実際のトラブルシューティング時には、より詳細にそれら観点を深堀してゆく必要があります。
次回は、端末利用者の視点で類型立てをしたトラブルについて、より詳細に特定し対処してゆくという、深堀の考え方について解説をします。引き続きお付き合いいただけますと幸いです。
※本記事の内容は執筆者個人の見解であり、所属する組織の見解を代表するものではありません。
