Gluwareは、複雑化・大規模化が進むエンタープライズネットワークの運用課題を解決するための自動化プラットフォームを提供する米国発のソフトウェア企業です。マルチベンダー環境に対応し、ネットワーク設定変更やセキュリティポリシー適用を統制された形で自動化できる点が特長です。人手に依存した属人運用からの脱却や、安定性を重視する日本企業のIT運用改革を支えるソリューションとして注目されています。
- ライター:栗原 卓
- 前職では主にJavaを利用したWebアプリケーション開発に従事し、2018年ネットワンシステムズ 中途入社。
2025年度より現在の部署に配属となり、先端技術における取り組み(Innovation X)や社内向けWebアプリケーション開発に従事。
目次
長年、アプリケーション開発に従事しており、インフラ環境における自動化施策(Red Hat Ansible)や、Difyなどのワークフローツールに触れていました。
そのような中、ネットワーク運用の自動化に関わるようになり、次のような課題が見えてきました。
(1)マルチベンダー構成による弊害
マルチベンダー構成により、管理ツールが乱立し、管理・運用コストが増加する。
(2)ネットワークエンジニア不足
スクリプト、Ansible PlayBookなどのコーディングスキルのあるエンジニアへの属人化や、そもそもの生産人口の減少によるネットワークエンジニアの不足
上記の課題を解決するにあたり、弊社ではGluwareをご紹介します。
Gluwareとは:会社情報
ネットワーク管理の複雑化が進むクラウド時代において、Gluwareはインテリジェントなネットワーク自動化をリードする企業として注目を集めています。
Gluware, Inc.は、米国カリフォルニア州サクラメントに本社を置く、ネットワーク自動化ソリューションのリーディングカンパニーであり、主なミッションとして以下をか掲げています。
"あらゆる業界のリーダーが、ネットワーク構成の変更、OSのアップグレード、定期的な監査やコンプライアンスのチェックと修正を大規模に自動化できるよう支援し、時間とコストの大幅な削減を実現すること"
主要製品として、Gluwareインテリジェント・ネットワーク・オートメーションが存在します。
Gluwareとは:製品情報
Gluwareとは、Gluware社が開発している50以上のベンダー/OSに対応した、マルチベンダー環境の大規模ネットワークをノーコード・ローコードで設計・構築・変更・監査まで自動化を可能にする製品です。
また、自律化を目指した、インテントベースでの自動化を実現するコンフィグモデリングを提供します。
Gluwareが提供する機能
主な機能は以下です。
- Device Manager:ネットワーク検出、インベントリ管理
- Config Drift and Audit:設定のドリフト(意図されていない変更)を検出し、コンプライアンス違反を防止
- OS Manager:ネットワーク機器のOSアップグレードを自動化し、ダウンタイムを最小限に抑える
- Config Modeling Editor:ネットワーク機器の設定を解析し、モデル化することで迅速な自動化を可能に
- Network RPA:定型的なネットワークタスクを自動化し、人的ミスの削減と効率化を実現
- Dashboard:ネットワーク機器の各種情報を一元表示する
Gluwareにカバーする運用領域に関して
Gluwareを利用することにより、下記のような運用業務をカバーすることが可能です。
- 管理デバイスの一覧表示などの管理
- 管理デバイスにおけるコンフィグの変更管理
- 管理デバイスに対する、ポリシーによる設定への適用
- OSやファームウェアのライフサイクル管理
- ワークフローによる自動化
- Ansible Plabookの実行(既存リソースの再利用)
まとめ
Gluwareを利用することにとり、自動化できる業務、できない業務が存在すると考えます。また、Gluwareを利用しなくても、スクリプトなどを利用して同様の自動化を実現することも可能な場合もあると考えます。
ただ、Gluwareは、ユーザーが「何を達成したいか」という**インテント(意図)**に基づいた自動化を提供します。これは、業界で議論されている「自律型ネットワーク(Autonomous Network)」の実現において極めて重要な役割を果たすのではと考えており、今後も注目していきたいと思います。
Gluwareに関して企業および製品の概要を説明しました。次回からは、Gluwareが提供する機能に関して、より詳細に、実際に触ってみた感想や、その際の注意事項などをハンズオン形式で紹介できればと思います。
※本記事の内容は執筆者個人の見解であり、所属する組織の見解を代表するものではありません。