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人×AIで進化するコンタクトセンター  「xobot」開発の裏側

 近年、ITインフラはオンプレミスとクラウドのハイブリッド環境での利用拡大やネットワークの運用保守がより複雑化し、お客様からのお問い合わせも解決するまでに時間を要することが多くなっています。
 人とデジタル技術それぞれの強みを活かしたコンタクトセンターの変革が重要と考え、生成AIボットの開発、導入に至る道筋をご紹介します。

ライター:柏 澤聞
金融、公共系のネットワーク設計、構築を経験した後、ネットワンシステムズに入社。
自動化推進の一環としてトレーニング環境の整備、知財の蓄積、人材育成に従事しています。
最近では生成AIの開発やインフラ基盤、オープンソースのツール検証に取り組んでいます。

目次

はじめに

 ネットワンシステムズのコンタクトセンターであるXOC(エキスパートオペレーションセンター)では、あらゆるインシデントに対応するため、保守、監視、セキュリティ、システム運用といったサービスを24時間365日体制で提供しています。
 近年、ITインフラはオンプレミスとクラウドのハイブリッド環境での利用が拡大しています。これにより、運用保守は複雑化し、お客様からのお問い合わせ内容も解決に時間が要するものが増えています。

 

 サポート品質向上・顧客満足度向上には、エンジニアの高度なテクニカルスキルの習得が鍵となりますが、広範囲にわたるテクノロジーや製品情報の習得は容易ではありません。このような変化に対応するため、「人」と「デジタル技術(生成AI)」それぞれの強みを活かした「コンタクトセンターの変革」が重要と考え、生成AIボットの開発、導入を行いました。
 「人」は回答責任やお客様のニーズの把握、状況判断などで力を発揮し、一方で「デジタル技術(生成AI)」はビッグデータの処理や自動分析などを担います。

「xobot」とは?

  1. 生成AIによる回答
     メーカー名や機種名を指定し、質問を入力すると、運用保守で蓄積したナレッジから検索範囲を絞り、生成AIが回答を生成します。生成AIは、障害時刻や、アラートログ、設定情報(Config)等を解析してネットワークやプラットフォームの障害判定を行います。
     回答は、質問者が理解しやすいように下記の形でフォーマット化されて出力されます。

     ・事象内容
     ・過去事例
     ・原因
     ・解決策(ワークアラウンド)
     ・追加調査内容
     ・バグ情報
     ・参考URL
     ・過去の同件XOCナレッジへのリンク

  2. インフラ基盤、データ基盤モデル
     運用保守の現場で取得した構造化データ(Excel等の表やリスト)・非構造化データ(メールやテキスト等の自由な形式のデータ)を収集・蓄積・統合し、AIが分析できるインフラ基盤およびデータ基盤モデルを構築します。これにより、繰り返し発生するインシデントや対応パターンを生成AIで学習し、回答することができるようになります。
  3. データ学習
     インシデントをクローズすると週次で対応履歴やテクニカルサポートのナレッジを読み込み、AIの継続学習に活用し、回答精度を高めます。非構造化データは自社開発のデータ整形手法により、表現や用語を統一して構造化し、検索精度を高めます。

 xobotのインフラ基盤およびデータ基盤には「databricks」を利用し、データを統合的に管理・運用します。
 databricksは、データの収集・加工・分析・機械学習・可視化を一つの環境で完結できるため、複数のツールを使い分ける必要がなくなり、運用がシンプルになり、さらに、大量データの高速処理、セキュリティ対応、BIツールとの連携なども可能です。必要なデータ加工も同プラットフォーム上で開発し、問い合わせから回答までの一連の処理は、オープンソースの「Dify」を用いたワークフローとして実装しています

xobotのコンセプト

  • 目的は「必要な情報を正確に取り出す」ことにある
     XOC過去18年分のナレッジから正確に範囲を絞り込み、ログやConfigから障害判定を行い、解決策の選択肢を提供します。

  • 生成AIは「作って終わり」ではなく「作ってからが始まり」
     回答精度やLLM(大規模言語モデル)側の検索技術の向上に合わせ、リリース後も生成精度や検索精度の改善を継続して行い、利用率・定着率、情報の正確さの向上につなげています。

  • 開発は企画段階から運用者と協働し、運用保守モデルのボットとして設計
     扱うデータは構造化と非構造化に絞り、インデックス作成前の前処理を最重視します。

  • 不要情報を出さない
     技術的な焦点は「不要情報を出さないこと」です。生データの検索では他機種の情報が混入するため、投入前に必要情報を構造化し、問い合わせ時に対象機種などを先に絞り込む方式へ転換し、関連データのみから回答を生成できるようにして精度を大幅に向上させました。

実はそんなに簡単ではなかった

 18年分のナレッジや過去の問い合わせメールなど、膨大なデータをインフラ基盤に取り込もうとすると、処理に数ヶ月から1年を要することがわかりました。
単に「データを取り込んでいれば生成AIが自動的に回答してくれる」というのは誤解であり、次の3点を明確にした上で適切な前処理を行う必要があります。

  • どのようなデータが必要か。

  • どうすればきれいなデータにできるか。

  • 加工したデータのどの部分を利用するのか。

 前処理として重複排除、不要データの削除、整形などのデータ整備を行った上で取り込むことで、約400万レコードを1週間程度で処理できるようになりました。
これらのプロセスを踏むことで、はじめて生成AIが有効に回答し、「必要な情報を正確に取り出す」ことができます。

 また、生成AIは開発後もデータの検索方法の向上など、日々登場する新しい技術を取り入れながらアップデートし続ける必要があります。取り込んだデータも定期的に更新し、継続学習によって回答精度の向上やレスポンスタイムの短縮といった効果が得られます。
 日々更新される情報や技術の進歩に対応し、使い続けるためには「作ってからが始まり」という認識が重要です。

 xobotでは主に2種類のデータを取り扱っています。
 一つは「構造化されたデータ」です。これはExcelやCSVなど、分類され様式が整ったデータです。もう一つは「非構造化データ」で、分類されていないメールやテキストデータ、問い合わせフォームのスレッドなどです。
 

 この2種類のデータは形式が大きく異なるため、同じ処理方法ではデータベースに取り込めず、まずは「手作業」でこれらのデータを分類・整理する必要がありました。
 開発の過程では、Databricksのようなプラットフォームにデータをアップロードし、自動的にデータベースに登録する機能もありますが、前処理を行わずに取り込むと必要ではない機種情報や無関係な内容が回答に混入し、利用しづらい状態でした。

 

 前述のデータ整備を時間をかけて実施することで、処理時間の短縮と想定した回答の増加を実現できました。
 こうした「手作業」による前処理は非常に地道で工数がかかり、一般的なソフトウェア開発より高負荷の場合はありますが、生成AIの開発において乗り越えるべき重要なハードルだと考えています。

実際の画面をご紹介

実際のxobotの画面を紹介します。

 xobotのポイントは、必要な情報の「絞り込み」にあります。
対象のメーカー名や機種名を事前に絞り込むことでレスポンスタイムを短縮し、必要な情報を限定することで生成AIの回答精度を高めます。Difyのワークフロー機能を活用し、条件分岐で検索範囲を限定することで、LLM(大規模言語モデル)に自然言語で検索範囲を指定する場合と比べて、レスポンスタイムの短縮と運用効率の向上を実現しています。
 また、商用製品やパッケージ製品では実現しにくい機能も、Difyのようなオープンソースを活用することで柔軟に実装できます。

リリース後の期待

 xobotリリース後は、下記のように、インシデントの平均解決時間の短縮、エンジニアの学習コストの軽減、属人化の解消を目指します。

  1. 約18年のインシデント対応履歴の分析により、xobot導入前と比較し、類似インシデント平均解決時間を約15%短縮

  2. 約35万件のテクニカルサポート記録を活用した実践的なQ&Aやアドバイスにより、エンジニアの学習時間を約15%短縮

  3. 運用実績のある設定・作業(ベストプラクティス)の利活用により、属人化の解消と業務標準化の促進

さいごに

 xobotは社内の業務効率化を目的としたサービスであり、現時点ではお客様向けに提供する予定はありません。生成AIの開発はトライ&エラーを重ね、早い段階から取り組むことでノウハウを迅速に蓄積でき、継続学習によって生成AIも成長します。

 現在はワークフロー形式(問い合わせから回答まで)での利用に加え、チャットフロー形式による対話型利用開発検討しています。より検索精度の高い方式や内部仕様の改善的な変更、新しい技術も随時取り入れ、今後の回答精度の向上を見込んでいます。

 弊社ではInnovation Showcaseにて生成AIをテーマとした展示やデモを実施しています。また、公開可能なデータを利用して、お客様が直接体験することができるデモ環境もご用意していますので、一緒に試すことから始めませんか?

 お問い合わせやご相談は、下記問い合わせフォームまたは担当営業までお寄せください。

※本記事の内容は執筆者個人の見解であり、所属する組織の見解を代表するものではありません。

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