ネットワンの働き方改革 – 災害時におけるBCP

災害時、どのように事業を継続するのか

2011年3月の東日本大震災では、首都圏エリアにおいても交通網麻痺、計画停電の実施など、多くの人が通勤困難となり自宅待機を余儀なくされ、やむをえず業務を中断した企業もありました。しかし、テレワーク(在宅勤務)ができる環境さえあれば、オフィスに行くことが出来ない状況であっても自宅で業務が出来るため、事業を継続することが可能となります。

テレワークの活用で事業継続が可能に

事実、弊社では震災前にテレワークを行える環境を整備していたことにより、震災後の余震の危険性や交通網の混乱に従業員が巻き込まれることはありませんでした。従業員はオフィスに出社するのではなく在宅勤務により業務を行い、従業員の安全を考慮しながらも事業を継続することが出来ました。また、震災発生時に供給電力の関係で本社オフィスが使用できなくなった際、テレワーク制度を活用して震災の影響が少なかった近隣オフィスにて業務を行う環境を整備していたため、平時とほぼ変わらずに業務を継続することができました。

東日本大震災の記憶が風化しつつある昨今ではありましたが、今年の4月に発生したM7.3の熊本大震災により日本が地震大国であるということが改めて痛感させられました。そういった環境下ではいつ・どのタイミングで業務の継続性が脅かされるかは見当がつきません。

また日本においては「台風」や「大雪」による交通網麻痺が起こり通勤困難になることは多々あります。さらに「新型インフルエンザ」の流行により自宅待機を余儀なくされることもあります。そのような際にもテレワークが行える環境さえあれば、普段通りの業務ができますので、事業継続の観点で大変有効であることが分かります。
台風時社内アナウンス例

事業の継続性を確保するための環境とツール

こうした事業の継続性を確保するためのテレワーク制度や、ICTツールには何が必要なのかをご紹介します。


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